TCFDに基づく情報開示

当社は持続可能な社会の実現に向けた取り組みに注力をしており、その一環としてTCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)の提言に基づくリスクと機会の評価及び気候変動に関する情報開示を推進してまいります。

ガバナンス

当社は、気候変動を含む環境問題は重要な経営課題の一つであると認識しており、サステナビリティ委員会を設置し、
定期的に気候変動等に関する取り組みをモニタリングしております。
サステナビリティ委員会は、各工場管理部門からサステナビリティ関連のリスクを初めとする各種状況の報告を受け、
リスクのモニタリングと課題解決に向けた提言を行っております。
サステナビリティ委員会での議論内容は適宜取締役会にて報告が行われる体制となっております。

戦略

当社は、「素材のMARUWA」として、気候変動を含めた将来の事業環境の変化に適応し社会で必要とされる素材を継続的に提供してまいります。2050年カーボンニュートラルという世界規模での目標に向けて、当社は脱炭素を推進する製品群を有しており、カーボンニュートラルへの動きは当社にとってはプラスの影響になると分析しております。併せて、製造工程においては、生産性の改善による使用エネルギーの削減や再生可能エネルギーの活用、BCP対策の徹底により、気候変動のマイナスリスクを軽減してまいります。

当社が分析しているリスクと機会は下記の通りとなっています。

■リスク
・気候変動によって起こる自然災害によって、自社の浸水被害等による生産停止、サプライヤーの浸水被害等による供給停止
・気候変動によるエネルギーコスト増加

■機会
・自動車販売におけるxEVの割合が増加することにより、当社xEV関連製品の事業機会が増大
・脱炭素社会が加速することで、脱炭素に親和性の高い通信や半導体関連の市場規模が拡大し、当社関連製品の機会が増大

リスク管理

当社では、リスク管理委員会において管理本部各部門からリスク状況の報告がなされ、多角的な観点からサステナビリティ関連リスクを含めたリスク一般に関する評価を行っております。
具体的に対応が必要な事案については、管理本部内のリスク管理部署がリスクマネジメントを担当しております。
リスク管理委員会の議論内容は適宜取締役会にて報告が行われる体制となっております。
※詳細については有価証券報告書をご参照ください。

指標と目標

当社は、環境と調和した企業活動を推進するため、環境方針のもと事業活動に伴う環境負荷の低減を図り、当社の技術や製品を通じて脱炭素社会の実現に向けて取り組んでおります。なお、温室効果ガスの中長期削減目標を設定して活動しております。

温室効果ガスの削減のための取り組みとして、当社では利用時にCO2を排出しないクリーンな再生可能エネルギーを推進しており、太陽光パネルを導入することで再エネ由来の電力利用の拡大を進めております。随時太陽光パネルの設置を進め、再生可能エネルギー発電量の増加に向けて努めてまいります。また、工場等においての緑化対応も積極的に進めてまいります。